2014年はナッツ姫、今年は水掛け姫とトラブルの絶えない大韓航空ですが、衛生問題も抱えていると知ったので取り上げておきます。
有害物質汚染、不衛生な大韓航空
飛行機内のお掃除は大切です。しかしそれは安全な薬剤でのこと。使用禁止されている発ガン性物質で機内清掃することはありえません。それに検疫対象であるゴキブリが機内に居るのも大問題です。
発ガン性物質で機内清掃
今回取り上げるきっかけになったニュースです。まずはソースをどうぞ。
大韓航空がまた物議、今度は第1級の発がん性物質で機内を清掃＝「機内食は大丈夫なの？」「法的に禁止すべき」―韓国ネット
2018年4月23日、韓国・ノーカットニュースによると、韓国の航空会社「大韓航空」が、第1級の発がん性物質で機内のテーブルや椅子を掃除していたことが分かった。
昨年7月、大韓航空の機内清掃員5人が機内に入って5分後に嘔吐（おうと）して倒れ、近くの大学病院に運ばれた。診断結果は化学物質による中毒の可能性を示唆していたという。
ノーカットニュースが大韓航空機の清掃に使われている洗浄薬品を調査したところ、水晶とエチレングリコールが含まれていた。記事は「水晶は国際がん研究機関（IARC）が定めたグループ1（ヒトに対する発がん性がある）に属する発がん物質で、欧州連合（EU）では使用が禁止されている。エチレングリコールは女性の流産と不妊の原因として指摘されている」と説明している。
さらに、ある清掃員は「洗浄薬品をタオルに付けて機内のテーブルのボールペン跡や汚れを磨いた」と語ったそうで、記事は「清掃員だけでなく乗客まで洗浄薬品に触れていたことになる」と指摘した。
これについて、順天郷（スンチョンヒャン）大学のパク・ジョンイム教授は「エチレングリコールは皮膚に刺激を与える成分として知られている物質」とし、「天井値（作業中に一瞬でも超えてはならない基準）が50ppmを超えると、その場所には足を踏み入れることもできない物質」と説明したという。
さらにパク教授は「水晶はよく知られている肺がん発症の物質。構造式はガラスの粉と同じで、人体に吸収されると塵肺症などの病気を引き起こす可能性がある」とし、「このような水晶が洗浄薬品の50〜60％を占めているため、格別の管理が必要」と警告したという。
下請け清掃業者側は「安全教育の未実施で行政処分を受けたが、当該薬品が有害ではないとの報告を受け使用したもの」とし、「今はそれさえも疑って使用を中止した状態」と明らかにした。大韓航空は「薬物の使用時に現場教育が不十分だったことは事実。現在の清掃はすべて水石鹸にしている」と説明したという。
後略
レコードチャイナ：配信日時：2018年4月23日(月) 12時50分（翻訳・編集/三田）
http://www.recordchina.co.jp/b594229-s0-c30-d0124.html
知らずに清掃していた人が気の毒です。しかし被害者は有害物質で清掃された大韓航空を利用した人全てですね。飛行機に乗るだけでガンのリスクを背負うのは嫌です。
機内の食事トレイにゴキブリ
大韓航空の衛生問題をもう一つ。最近発覚してインパクトがあったのは「ゴキブリ」発生問題です。ソースをどうぞ。
機内の食事用トレイにゴキブリ…大韓航空、検疫法まで違反
運航中の大韓航空飛行機内からゴキブリが見つかる猟奇的な事件が発生したが、大韓航空は関連事実を検疫当局に申告さえしていなかったことが明らかになった。ゴキブリは伝染病を移すおそれのある害虫であるため、機内で発見された場合、検疫法によって厳しい検疫手順を踏むべきだが、大韓航空はこれを無視していた。
２５日、航空業界によると、ゴキブリは今年２月１７日、タイ・バンコクを出発して仁川（インチョン）国際空港に入ってきた大韓航空ＫＥ６５４便で見つかった。当時の状況はこうだ。ゴキブリはビジネス席（プレステージ席）で朝の食事をしようとしていた会社員のキムさん（４０）夫婦のトレイの上を這い回り、キムさんの夫人が食事の時に配られたナプキンでゴキブリを捕まえた後、急いで乗務員を呼んだ。
乗務員はキムさん夫婦にしばらく待ってほしいと話した後、ゴキブリを捕まえたナプキンを持って消え、１０分後に責任乗務員である事務長がやってきてキムさん夫婦にお詫びの言葉を伝えた。事務長は３０～４０分後に再びキムさん夫婦の元にやって来て、食事中にゴキブリが出てきて不快だったというキムさんに対して事務長は改めて謝り、会社にこの日あったことを詳しく報告すると約束した。また、機内防疫を求めたキムさんに事務長は防疫手続きも規定通り進めると答えた。キムさんは「当時、中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）事態などのことが思い出され、国際的な伝染病の拡散を防ぐためには問題が発生した機内防疫が最初の段階だと判断して防疫を要求した」と述べた。
だが、取材の結果、大韓航空は国内検疫法を初めから破っていたことが明らかになった。
検疫法によると、ゴキブリのような害虫が機内で見つかった場合、該当航空会社は飛行機着陸３０分前に申告することになっている「航空機保健状態申告書」にゴキブリが出没したという事実を記載しなければならない。しかし、大韓航空は該当飛行機に対する航空機保健状態申告書に異常なしと記載したていたことが確認された。
後略
中央日報：2018年04月26日08時16分
http://japanese.joins.com/article/876/240876.html
トレイの中にあいつが居たら、私なら間違いなく悲鳴を上げてトレイを吹っ飛ばして逃げると思う。
ゴキブリは検疫対象
研究所で研究目的で飼われている個体でない限り、ゴキブリは細菌や伝染病を運ぶ可能性があるため、ネズミなどと同じように検疫の対象とされているのが一般的です。
以下は日本の検疫法です。
検疫法
第一章 総則
（目的）
第一条 この法律は、国内に常在しない感染症の病原体が船舶又は航空機を介して国内に侵入することを防止するとともに、船舶又は航空機に関してその他の感染症の予防に必要な措置を講ずることを目的とする。検疫法より一部抜粋
http://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/detail?lawId=326AC0000000201
どんな病気を運んでくるか判りませんから、ねずみやゴキブリなどをきっちり駆除するのは当たり前です。しかし韓国ではその危険性を甘く考えているようです。
MERS流行をきっかけに改正された検疫法を無視
2015年以降、韓国ではMERSが流行し、現在に至るまで、感染者数185名（死者36名）の被害が出ました。この流行をきっかけに、機内で害虫を捕まえた場合は仁川空港の検疫所に届出る義務があります。
しかし大韓航空は、その義務を怠り、報告もせず、更にゴキブリ被害を受けた客に20万ウォン分の商品券を渡して口封じするという隠蔽行為に出ました。
感染症を舐め過ぎているとしか思えません。
ゴキブリがなぜ大韓航空機に？ ４件はどれも食事中のトレイから発見（２）
大韓航空は検疫法も違反していた。２０１６年中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）事態以降に強化されて２０１６年８月から施行されている新検疫法によると、機内で害虫を捕まえた場合、航空会社は仁川空港検疫所に関連事実を届出なければならない。飛行機着陸３０分前に提出することになっている「航空機保健状態申告書」の３番目の項目に「飛行中に害虫駆除をした場合、詳細に記録せよ」とある。だが、大韓航空はこの法が施行されてから現在まで、一度も害虫関連の届出をしていない。大韓航空側は「害虫の範囲がどこまでか明らかではなかったため届出をしなかった」と釈明しているが、航空業界では飛行スケジュールを合わせるために大韓航空側がわざと届出をしなかった可能性が高いとみている。
届出をした場合、飛行機を止めてその場で防疫した後、防疫結果を検疫所が確認したあとで次のフライトが可能になる。通常、飛行機は簡単に清掃した後、次の目的地に向けて運航するが、検疫手続きに従うことになれば飛行スケジュールに乱れが出てしまう。仁川空港検疫所のキム・ジンスク検疫２課長は「法が施行されてから１年半が過ぎたが、大韓航空側が関連届出事実を知らなかったというのは話にならない」とし「大韓航空関係者に会って法律違反の事実に対して説明するよう要請し、大韓航空全機に対する消毒内容を確認する予定」と述べた。
後略
中央日報：2018年05月15日10時42分
http://japanese.joins.com/article/389/241389.html?servcode=400§code=430
日本の航空会社の害虫対策
このニュースを知って恐怖を覚えた私は、好んで利用しているANAに「害虫駆除」についての問い合わせました。すると全日空は、「通常の機内清掃に加えて、定期的な害虫駆除、クリーニングを行っております」というお返事をもらいました。
安心しました。今後も安心してANAを利用します。
乗務員の質
大韓航空の乗務員は酷い扱いを受けていることが多く、サービスの質維持が厳しい環境におかれています。
大韓航空ナッツ・リターン事件
乗務員の苦労が伺える、大韓航空の問題が有名になるきっかけになったのが、2014年のナッツリターン事件です。大韓航空の運営をしている大財閥の韓進グループの創業者趙重勲（チョ・ジュンフン）の長女である趙顕娥（チョ・ヒョナ）氏が理不尽に怒り狂い、飛行機を引き返させた事件です。ニュースソースをどうぞ。
「乗客」で搭乗の大韓航空、女性副社長「サービスなってない」と激怒 滑走路から引き返させ、責任者を降ろす制裁
【ソウル＝名村隆寛】韓国の航空会社、大韓航空の機内で、乗客として搭乗していた同社の女性副社長が客室乗務員のサービスに不満を抱き、離陸直前の旅客機を滑走路から引き返させたうえ、責任者を機内から降ろしていたことが判明。「越権行為ではないか」と批判が起きている。
聯合ニュースによると、問題があったのは５日未明、米ニューヨークＪＦケネディ空港から韓国・仁川（インチョン）空港に向かう機内。ファーストクラスで、大韓航空の趙顕娥（チョ・ヒョンア）副社長（４０）が、客室乗務員からサービスのナッツを袋に入ったまま出され、「なんというサービスするの」と叱りつけた。
後略
産經新聞： 2014.12.8 17:45更新
https://www.sankei.com/world/news/141208/wor1412080027-n1.html
報道があった当時、離陸直前の飛行機を戻させるほど「怒りを抑制できない」ことにたまげた記憶です。
詳しくはwikiの記事をどうぞ。
ナッツ・リターン事件のその後
ナッツリターン事件は、大韓航空の社員が恒常的にパワハラを受けていることを明らかにしました。ちなみにナッツ姫の事件のその後です。
【社説】配慮と尊重の精神を悟らせた大韓航空「ナッツリターン事件」
「ナッツリターン」事件で韓国社会に「甲の行為」論議を起こした趙顕娥（チョ・ヒョンア）前大韓航空副社長が控訴審で執行猶予を言い渡され、釈放された。昨年１２月３０日に拘束されて以来１４３日ぶりだ。
ソウル高裁は昨日、趙被告に懲役１０月に執行猶予２年を言い渡した。趙被告が釈放されたのは、控訴審裁判所が１審とは違い、航路変更容疑に対して無罪を宣告したからだ。航路変更容疑は法定刑が懲役１年以上１０年以下の重犯罪だ。しかし裁判所は航空機安全運航阻害暴行と刑法上の強要、業務妨害の３つの容疑は有罪と判断した。裁判所は「反省と省察、ともに生きていく他人への配慮と尊重が重要だ」と述べた。また「被害者が受けた傷を治癒するという趙被告の確約の誠意を信じ、これを実践する機会を与える意味もある」と付け加えた。
後略
中央日報： 2015年05月25日13時05分
http://japanese.joins.com/article/855/200855.html?servcode=100§code=110
143日の拘束で済んだと言えますが、恵まれた環境で育ってきた彼女にはキツかったでしょうね。しかし彼女はこの件をきっかけに夫から離婚訴訟されました。
大韓航空「ナッツ姫」、結婚８年で離婚訴訟
趙顕娥（チョ・ヒョンア）元大韓航空副社長が結婚８年で離婚訴訟に巻き込まれた。
３０日の法曹界によると趙元副社長の夫のＡさんはこのほどソウル家庭裁判所に趙元副社長を相手に離婚と養育者の指定を求める訴訟を請求した。
後略
中央日報： 2018年04月30日09時51分
http://japanese.joins.com/article/990/240990.html?servcode=400§code=400
自業自得ですが、財閥の娘ですから離婚しても金銭的な問題はありません。ただし、彼女がハワイで産んだ双子のことは純粋に心配でしょうね。
大韓航空を代表する韓国財閥のパワハラ体質
大韓航空と言えば、韓国を代表する航空会社です。そこに就職すれば安定していますし、待遇も良いだろうと思います。しかし韓国には「財閥」によるパワハラが横行しており、理想的な職場環境ではりません。
韓国財閥家の「パワハラ」…恥ずかしい素顔
広告代理店社員に水が入ったコップを投げて物議をかもした大韓航空のチョ・ヒョンミン専務が韓国国民の公憤を買っている。しかし韓国財閥家のこうした「パワハラ」は過去にも何度もあった。
チョ・ヒョンミン専務の姉である趙顕娥（チョ・ヒョナ）元大韓航空副社長は２０１４年１２月、離陸準備中だった機内でピーナッツ提供サービスを問題にして飛行機を戻し乗務員を降ろさせた「ナッツリターン事件」で議論を呼んだ。この事件は世界のメディアを通じて報道され、韓国財閥家の恥ずかしい素顔があらわになる契機になった。
ハンファグループの金升淵（キム・スンヨン）会長の子どもも各種の物議をかもし批判を受けた。金会長の三男の金ドンソン氏（２９）は昨年９月に居酒屋で弁護士のほおを殴って暴言を吐き、大韓弁護士協会から告発された。直後に彼は「被害者の方々に伏して謝罪する」と公式謝罪した。
２０１６年１２月には東国製鋼の張世宙（チャン・セジュ）会長の長男張先翼（チャン・ソンイク）理事（３６）が居酒屋で暴れ問題視された。張理事は知人らと酒を飲んで従業員とトラブルとなりショーケースにコップを投げ洋酒５本を割るなどの騒動を起こし立件された。
後略
中央日報： 2018年04月18日10時57分
http://japanese.joins.com/article/641/240641.html?servcode=400§code=400
韓国は総じて権力意識が強く、自分より下の人には何をしてもいいと考えるように見えます。こういう雇用主の下で働く社員や乗務員は精神的に余裕も無いし、安定している筈も無い。これでは質の良いサービス提供は期待できないでしょう。
乗務員の機内食は客の食べ残し
更に酷いことに、客の食べ残しが乗務員の機内食という報道がありました。ソースをどうぞ。
問題続出の大韓航空、今度は「食べ残しの機内食を食べさせられた」の証言―韓国メディア
2018年5月16日、環球網によると、大韓航空の職員が18日に、会社から不当な待遇を強いられていると抗議する3回目の集会を開く。
韓国メディア・イーデイリーによると、大韓航空職員らの不当な待遇は趙顕娥（チョ・ヒョナ）前副社長が引き起こした「ナッツ・リターン事件」をきっかけに多数明らかになった。そのひとつに、機内での食事がある。通常ならば航空会社は乗務員の人数分だけ食事を用意するが、大韓航空では人数の半分程度しか用意せず、足りない分は乗客が食べ残した機内食を充てさせていたという。
こうした食事については大韓航空の職員にメディアが確認済みで、口々に不満が漏れている。空腹でも食べ残した食事は口にしたくなく、乗客が手をつけなかった残り物のパンで飢えをしのいだこともあったと話す職員もいるという。
他にもミスの穴埋めを賠償させられるなどの待遇も明らかになっている。問題が明るみにでたことで大韓航空は待遇改善を約束したが、不当な待遇の多くは今も変わらずそのままだと職員たちは話している。（翻訳・編集/岡田）
レコードチャイナ：配信日時：2018年5月17日(木) 13時50分
http://www.recordchina.co.jp/b601303-s0-c30-d0139.html
私にはこんなのは絶対耐えられません。どう考えても良い労働環境ではありません。客の食べ残しは肝炎などの感染の危険があり、健康被害の可能性もあります。ありえません。
良い労働環境は従業員の質向上に必要です。酷い環境で質の悪いサービスが続けば、大韓航空の利用者は減るばかりでしょう。仮にも国を代表するエアラインなのだから、早急に状況改善を図るべきです。
客層の悪さと評判の良くないサービス
私は大韓航空を利用したことはなく、実体験としての評価ができません。なので利用している方のブログを探しました。まず良い評判を書いているブログ。ブログ主さんが大韓航空を利用してハワイにいかれた時の感想です。
こちらのブログ記事によると、シートには個別モニターがあり映画鑑賞が出来たり、付属の雑誌も日本の物が多く、暇つぶしに事欠かないそうです。あと機内食もおいしいそうです。あと日本語が通用するのが大きな利点でしょうね。
ただしゴキブリの件を知ってしまった以上、私は絶対に機内食食べたくないですが。続いて悪い評判を書いているブログです。
大韓航空はスタンガンを乗客に使用する唯一の航空会社
悪名高き大韓航空。醜聞だけではなく、安全ランキングが60社中49位という全く褒める事ができない安全度。金田も人の子なので死にたくはないので極力使いたくない航空会社の一つと言えます。
それでも、仕事上どうしても使用しなければいけない事が年に幾度かあるのですね。少なくとも退職するまでの残り数年間は我慢しなければいけない。なぜ我慢かと言うと、使用しないように努めているのに、金田の経験上、心地良くないサービスに当たる率が非常に高い会社だからです。
後略
http://blog.livedoor.jp/kanedashoji70/archives/68928908.html
金田氏曰く、酔っぱらい遭遇率も高いそうです。飛行機であろうと電車であろうと、酔っぱらいに絡まれるのは最悪です。そういう被害に遭う可能性も高いようです。
スタンガンを使用するようになった大韓航空
大韓航空の低レベルなサービスもさることながら、利用者の質にも問題が多いとされています。酷い環境で働く乗務員は客からも酷い目に遭わされている。その結果、大韓航空は、スタンガンの使用が認められるようになりました。
大韓航空、暴れる乗客に対しスタンガンの「即時使用」可能に
［ソウル ２７日 ロイター］ – 大韓航空(003490.KS)は２７日、暴力的な乗客への対応ができていないと米歌手リチャード・マークスさんから批判されたことを受け、機内での騒動に対処するために乗務員が「迅速にスタンガンを使用する」ことを認める方針を明らかにした。乗務員の安全訓練も強化するという。
中略
「機内での暴力的な行動や騒動に迅速かつ効率的に対応するため、スタンガンの使用に関する条件や規則を改正する」方針を明らかにした。
政府の統計によると、韓国では、機内での不法行為が過去５年で３倍以上増加している。
ロイター通信：2016年12月27日 / 14:05
https://jp.reuters.com/article/kal-safety-idJPKBN14G0A4
機内での不法行為が増えた理由が判りませんが、不良客が多いという印象は在日韓国人から日本に帰化された方のブログから伺えます。
不法行為が増えた理由ですが、私の見解ですが1つあります。それは韓国人の利用客が多い大韓航空ですから、その韓国人が精神的に不安定な状況になっているせいだと思っています。
2014年にはセウォル号沈没事故があり、国民全体が相当なストレスを受けています。更に経済状況は不安定、大学を出ても就職できない雇用状況であることから皆がイライラしていそうです。そのストレスが機内での傍若無人な振る舞いを生んでいる土壌になっているのではないでしょうか。となるとあまり近寄らないのが一番な気がします。
低レベルなパイロット
大韓航空を利用してはいけない理由4つ目は、パイロットの技術不足や注意不足、更に英語力の無さです。大韓航空は事故や事件が大変多いのです。
大韓航空機銃撃事件
1978年に起こったソビエト連邦への領空侵犯をした結果、空対空ミサイルを打ち込まれて、日本人と韓国人の2名が死亡、13名が重症を負った事件です。
当時は冷戦下で、更に韓国とソ連に国交が無かったため、スパイ行為とされ、領空侵犯をした大韓航空機はソ連の防空機に攻撃されました。直後はスパイ説が有力とされていたものの、一般乗客の乗る定期便であったことからスパイ行為目的ではなく、パイロットの怠慢（コンパスの見落とし）によってソ連領空へと侵入した人災説が有力です。
何故ソ連の領空侵犯をしたかですが、コンパスが故障したという原因があったものの、コンパスがなくとも航法士が居たために「航路逸脱」の可能性が低いという指摘がありました。更に飲酒疑惑やカードゲームをしていたという証言もあり、今では「職務怠慢説」が有力となっています。
事件後の大韓航空の公式発表では「コンパスが故障した」ことが航路逸脱の原因とされている。しかし、コンパス以外の計器で現在地を確認することが可能な上、航法士が乗務していたこともあり、単なる計器故障で航路逸脱する可能性は低いとの指摘がある。そのため、パイロットや航空機関士、航法士らの運航乗務員の注意力が散漫で針路を誤った職務怠慢説が唱えられた。実際に事件後、韓国国内で運航乗務員の飲酒疑惑が取りざたされた上に、不時着後に日本人乗客が客室乗務員から「ごめんなさい、カード（ゲーム）をしていました」という謝罪を受けたという証言がある[6]こともあり、職務怠慢説が有力となっている。
wiki：大韓航空機銃撃事件
大韓航空機撃墜事件
1983年に起こった先と同じくソ連への領空侵犯してしまい、ソ連防空機に撃墜され、乗員乗客269名（アメリカ62名、日本28名、台湾23名他）の全員死亡した事件です。
当時のソ連は領空侵犯するものは全て排除するのが当然であったため、民間機の意図しない領空侵犯であっても撃墜されるという悲劇が起こってしまったのです。ただし当時の航空地図には「ソビエト領内に侵入した場合、無警告で撃墜される恐れがある」と赤文字で書いてあり、近くを飛行するなら相当な注意が必要であったと思います。
この事件は、発生直後、ソ連は日本海方面に飛び去ったと嘘を吐いたり、大韓航空が警告に応答しなかったと主張したため、世界中から非難されました。しかも、墜落地点での機体や遺体、ブラックボックスの回収をしている日本やアメリカの妨害をしたあげく、先に見つけたブラックボックスを隠蔽したりと問題が多くありました。
ソ連の嘘は日本の陸上幕僚監部調査部第2課別室が傍受したソ連軍機の傍受テープが国連安全保障理事会で公表され、非難決議を取りましたが、当然ソ連が拒否権を発動し、制裁は見送りになりました。しかしアメリカではソ連の民間飛行機アエロフロート機の乗り入れを無期限禁止にしたり、日本航空とアエロフロート機の相互乗り入れを停止するなどの措置をとっています。
その後、ソ連が崩壊したため、ロシア政府が秘匿していたブラックボックスをICAO（国際民間航空機関）に提出し、フランスの専門機関が分析しました。しかし全員死亡の事件であり、結局は機械原因なのかヒューマンエラーが原因なのか未確定の事件です。
事件をきっかけに解放された軍事技術「GPS機能」
民間機の撃墜は大騒ぎになりました。この事件をきっかけに軍用技術であったGPSが解放されました。今の空の安全は大韓航空の犠牲があったからとも言えますね。更に事件の翌年、シカゴ条約が改正され、民間機への撃墜は明示的に禁止になり、空の安全が守られる方向へ大きく前進しました。
事件当時ICAO理事会は、民間航空機の要撃は避けるのが望ましく、最後の手段としてのみ用いるべきこと、いかなる場合でも武器の使用を慎むべきことを勧告していた[11]。事件を契機として翌1984年にシカゴ条約の改正が行われ、これにより領空を侵犯した民間航空機を撃墜することは明示的に禁止されることになった（同条約3条の2）。
さて、この事件ではメディアの無責任な報道もあったそうです。wikipedia情報ですが、出所の判らない「全員生存」の報道を流し、夕刊紙にまで載せていたそうです。メディアのファクトチェック能力の無さはこの頃から変わりがないのが判ります。
また、この後に「ソ連軍機により樺太に強制着陸させられた」、「乗客乗員は全員無事」などの出所のわからない誤報も報道機関の間で飛び交い、日本の各マスコミはこれらの誤報を朝から昼にかけてニュースやワイドショーで放送した上に（なお、この日の午前中の日本のテレビはこの事件の報道一色となった）、昼過ぎに締め切りとなる夕刊に掲載してしまった新聞社もあった。さらにこれらの記者が家族に対して直接伝えたりしたために、大韓航空や家族などの関係者が混乱する一幕もあった。
このソ連による大韓航空撃墜事件のその後の話で個人的に驚いた情報があります。それは、アメリカが国連で公表したソ連軍機の傍受テープの入手元が2017年に明らかになっていました。
それは、あの元CIAでアメリカに国際指名手配されており、現在はロシアに居るとされているエドワード・スノーデンが公開した機密情報の中に、あのテープは防衛庁からアメリカの国家安全保障庁に渡されたことが書かれていたそうです（スノーデン氏の主張）アメリカから手配されているスノーデン氏ですが、こういう情報を知ることが出来た事には素直に感謝したい。
このような日本や韓国、アメリカ合衆国などの西側諸国の報道があったものの、日本やアメリカの政府やマスコミからの問い合わせに対してソ連は「該当する航空機は国内にいない」「領空侵犯機は日本海へ飛び去った」と事件への関与を否定した。これに対してアメリカ政府は、その日の内に「ソ連軍機が007便を撃墜した」と発表、日本当局から入手したソ連軍機の傍受テープも雑音を除去し、ロシア語のテロップを付けた上で、一部放送した（自衛隊が傍受した軍事情報である「テープを公開すること」について、中曽根康弘首相や後藤田正晴官房長官を始めとする日本政府首脳は、全く相談を受けていなかっただけでなく、自衛隊からアメリカ側に渡った事実も伝えられていなかった。後に元CIA職員のエドワード・スノーデンが持ち出した機密情報によると[8]、このテープは防衛庁の承認のもと、アメリカのアメリカ国家安全保障局に渡された）[9]。
大韓航空85便ハイジャック誤報事件（911当日）
2001年9月11日に起こったアメリカ同時多発テロの際、パイロットの知識不足、英語力不足で起こったハイジャック誤報事件です。
同時多発テロの直後、アメリカ上空を飛行中の飛行機は発着空港に戻るか、燃料の少ない飛行機はカナダへ行く事を命令されました。しかし大韓航空のパイロットは、ハイジャックされた時に発するコード「HJK」を出してしまい、それに対応して北アメリカ航空宇宙防衛司令部（NORAD）が緊急発進し、本当にハイジャックされているのか確認するために連絡を取ったアラスカ航空管制はトランスポンダー（地上からの信号を受ける中継機）を「7500」にコード変更しろという命令を出し、知識不足、英語能力不足で、そのまま変更してしまうという大失態をしでかしました。
「7500」はハイジャックされた時の全世界的なコードで、パイロットが知らなかったでは済まされない知識です。しかし大韓航空のパイロットはアラスカ航空管制の支持通りに「7500」にしてしまったのです。
コード変更をしたため、85便はハイジャックされたと認定されました。結果として、到着誘導先のアラスカでは避難命令が出るわ、石油を積んでいたタンカーに湾から出るよう命令が出るわ、非難する人々の大渋滞が起こるわの大騒ぎになりました。
ハイジャック認定された85便に撃墜命令も出たため、当事者は知らないままですが、大変な危機に包まれていました。しかし誘導されたホワイトホースに無事着陸。そして滑走路で武装状態で待っていた王立カナダ騎馬警察がハイジャックが誤解だった確認し、事無きを得ました。
撃墜されて死者が出なかったことは本当に幸運です。しかし、あの911の大事件の最中のことであり、多大な迷惑を掛けた事件です。
英語力の無いパイロット
911の当日起こった「大韓航空85便ハイジャック誤報事件」は、ハイジャックコードである「7500」を知らなかったか、あるいは管制塔とのやり取りする英語の理解力が無く支障を来したとも言われています。英語力不足のソースはこちら。
韓国のパイロット・管制官は英語が苦手！？
韓国の航空機のパイロットや管制官で、国際航空英語検定試験を受験した人のうち、約36%が基準レベル以下という結果が判明し、パイロットらの英語力不足で大規模な事故が引き起こされる危険性があるとの指摘が出ている。
こうした現状は、建設交通部の航空安全本部が野党ハンナラ党の李在昌（イ・ジェチャン）議員に提出した「航空英語口述能力証明試験の受験状況および合格率の現況」という資料を通じて明らかになった。この資料によると、昨年10月から今年2月にかけて行われた、国際民間航空機関（ICAO）主催の航空英語検定試験を受験した韓国のパイロットと管制官約1100人のうち、基準レベル（レベル4）以上だった人は64.1%にとどまったという。
この試験は、ICAOが言語の問題によって航空事故が発生するのを防ぐため、2003年に国際標準として導入した試験で、05年11月に施行された国内航空法でも、韓国の全てのパイロット、管制官が08年3月4日までにこの試験でレベル4以上の点数を取るよう規定されている。この試験は、点数に応じてレベル1から6までに区分されており、レベル4以上の点数を取るまで試験を受け続けなければならない。
2001年の米国同時多発テロ事件当時、韓国のある航空会社の旅客機が米国上空を飛行していた際、パイロットの英語力不足により、管制官との交信で「ハイジャックされた」という誤ったメッセージを伝え、米軍の戦闘機が出動して撃墜の準備をするというハプニングがあった。つまり韓国のパイロットの英語力はそれほどまでに不足しているというわけだ。また、パイロットよりも管制官の英語力がさらに深刻な状況にあることも判明した。航空英語検定試験を受験した管制官322人のうち、レベル4以上の点数だった人は126人（39.1%）にとどまった。
こうした中、航空業界ではこうした事態を重く受け止めている。大韓航空とアシアナ航空では、外国人講師を招き、パイロットを対象に英語のグループスタディーを実施している。だが、パイロット団体である航空操縦士協会はこの結果に不満を示し、試験の方式を再検討すべきだと主張しており、今後は航空英語検定試験を受験しないとの意向を表明している。
ソン・ジンソク記者
朝鮮日報／朝鮮日報JNS：2007/3/18
ウェブアーカイブより
http://web.archive.org/web/20070328090929/http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2007/03/18/20070318000005.html
国内線であっても、国際線であっても「英語」でやり取りします。その英語能力が欠けているのは、パイロットには不適格です。
なのにパイロット試験の英語能力が無いと合格できないからとそのハードルを故意に下げるのは自殺行為です。それを許した人も航空機に乗るでしょうに、何故このような判断をするのか私には理解できません。
管制官英語についてやその単語について知る事ができる面白いブログがありました。
さて、パイロットと航空管制官とのやりとりが全て英語で行われていることはご存知かと思います。その国の母国語でのやりとりもOKですが、国際線が中心の空港や、上空を飛行中の航空機に対する指示は基本的に英語です。
通信はそのエリアにいる全てのパイロットが聞いています。母国語を理解できるパイロットとの間でも英語で通信したほうが、それを聞いているその国の言葉を理解しないパイロットでも内容が理解できるからです。
後略
http://www.love-narita.com/entry/2017/02/atc-english
航空管制用語のリスニング付き必須英語３０個を実践解説
基本的な英単語の中には一部、その意味や例文を一つ二つ見ただけでは分からない、英語ならではのニュアンスや使うシチュエーションがあります。航空管制用語には決められた定型文がありますが、それだけでパイロットとの意思疎通は出来ません。
また、聞き取りづらくて勘違いを産みそうな英語表現は航空無線で好ましくないということで、あらかじめ世界共通で下記の表にある単語と意味が正式な文書で定められています。
後略
http://moto-koukukanseikan.net/atc-words/
北朝鮮の工作対象国の航空会社
乗ってはいけない理由最後の1つは、大韓航空が日本にとって明らかな敵国である北朝鮮の工作を受けやすい上、今では日本にとって「敵性国家」となった韓国の航空会社であることです。
南北分断で生まれた二つの国の争い
かつて朝鮮半島は、ロシアの南下に対抗する目的もあって日本が併合したため日本国でした。しかしながら第二次世界大戦で日本が敗北した結果、朝鮮は日本から分離・独立することになり、その際に38度線で大韓民国と北朝鮮と分断されます。その後朝鮮戦争が勃発し、朝鮮人同士が南北に分かれて戦う結果になりました。
当時は米ソの冷戦時代であったことが、1つの国を二つに分断させるという結果を招いたわけで、非常に悲しい歴史です。しかしながら、二つに分かれた国はそれぞれを主体にして統一を図ろうとしてきました。その活動の1つとして、北朝鮮による韓国への工作活動が今も行われています。その工作活動の中でも大きな事件が、昭和62年に起こった「大韓航空機爆破事件」です。
大韓航空機爆破事件
昭和62年（1987年）の11月28日に、日本人に成り済ました北朝鮮の工作員によって爆破され、乗客乗員115名が全員死亡したテロ事件です。これだけ聞くとピンと来ないでしょうが、成り済ましたのが金賢姫（キムヒョンヒ）だと聞けばすぐに思い出すでしょう。
爆破されたのは、イラク発、UAE（アブダビ）、タイ（バンコク）経由の韓国着の大韓航空858便でした。飛行機はアブダビを発ってバンコクに到着する間で消息を絶ったため、アブダビで降りた人物が犯人だと捜査された結果、アブダビで降りた日本人名の男女に絞られ、所持していたパスポートが偽造と判明したため、逮捕に至りました。男（金勝一）は煙草に仕組んでいた青酸カリで自殺）しましたが、自殺する前に取り押さえられた金賢姫（キムヒョンヒ）はその後韓国に引き渡され、死刑判決が下っています。しかし、1990年韓国の盧泰愚（ノ・テウ）大統領によって特赦されました。
尚、金賢姫は平成22年（2010年）の民主党政権下で訪日しています。訪日理由は、北朝鮮による日本人拉致についての情報を引き出すためでしたが、対応した当時の拉致問題担当大臣である故中井蛤（なかいひろし／民主党）は、記者会見もさせず、ヘリコプターによる遊覧飛行までさせた上、拉致被害者の写真を見せることもしないなど、全く成果を出さなかったとして、拉致被害者家族や当時は野党だった自民党、公明党から強く非難されました。
現在も続く北朝鮮のテロ活動
北朝鮮の工作活動は未だに続いています。韓国での歪んだ歴史教育や反日活動もほぼ間違いなく北朝鮮の工作活動の結果です。その侵略に抵抗出来ていれば良かったのですが、韓国は世界中に捏造の慰安婦像を建てまくり、徴用工像まで建てようとしています。日本への攻撃に明け暮れる完全なる敵国になってしまいました。その国の航空機を利用するのは日本人には大変なリスクです。
最後にひとこと
航空会社の安全に対する意識は非常に大切です。今回大韓航空を調べた結果、少なくとも私は利用したくないと心から思いました。しかし大韓航空は韓国を代表する航空会社なのだから、自社のレベルアップに努め、韓国国民のために頑張るべきです。
